昨今、スマートフォンの普及やインターネットが発展したことでデジタル化が進み、あらゆる情報を自身の好きなタイミングで得ることができるようになりました。それによって、消費者が商品やサービスを購入する際の購買行動も変化し、多様化しています。このような消費者の行動の変化に合わせて、マーケティング手法も変化が必要とされ、デジタルマーケティングは今や欠かせないものとなりました。

この記事では施策事例とともにBtoCにおけるデジタルマーケティングの代表的な施策の概要や戦略ポイント、他のマーケティング手法との違い、および注意点を解説します。そして、日宣のデジタルマーケティング支援の特徴や、顧客の体験価値向上を推進を専門としたチームとその役割についても紹介していきます。

◆BtoCデジタルマーケティングの解説と具体的な施策紹介

BtoCデジタルマーケティングとは
「BtoC（Business to Customer）デジタルマーケティング」とは、「BtoB（Business to Business）」が企業を対象としているのに対して、個人の消費者を顧客としたインターネットやSNS、アプリなどのデジタル技術を活用して展開するマーケティング手法のことです。

BtoCデジタルマーケティングの代表的な施策3選
デジタル技術は多岐にわたり、すべてを挙げようとするときりがありません。そこで、今回は一般的にデジタルマーケティングの実施で検討されることが多い施策を3つ紹介します。

1.Web広告
Web広告とは、インターネット広告やオンライン広告、デジタル広告ともよばれるWebサイトやメールなどに表示される広告のことです。Web広告の種類としては、リスティング広告、ディスプレイ広告、SNS広告、純広告、ストリーミング動画・音声広告などがあります。

2.オウンドメディアマーケティング
オウンドメディアとは自社で保有するメディアのことで、一般的には企業の公式サイトやブログ、Webマガジンなどを指します。最近は、自社の公式サイトでコンテンツ運用する企業やコミュニティ運営をする企業も増えています。そうしたメディアにおいて潜在顧客が求めているコンテンツの配信をするなどして、オーガニック検索から自社の商品に興味を持ってもらう機会を増やしたり、購買に繋げたりしていく方法をオウンドメディアマーケティングと言います。

3.CRMマーケティング
CRM（顧客管理ツール）を利用することで、顧客情報の収集、管理、分析ができます。ユーザーとの良好な関係を育てることで、販促活動にユーザーのリアルなニーズを反映させていくことが可能です。

似ている手法としてMA（マーケティングオートメーション）もありますが、MAは見込み顧客（リード）を対象としたアプローチを目的としています。見込み顧客を効率的に集客し、営業部門に提供するために導入するツールだと考えるとわかりやすいでしょう。MAで見込み客を獲得し、育成し、顧客となった後にCRMを活用するのがおすすめです。

◆BtoCデジタルマーケティングの重要性とは

BtoCデジタルマーケティングの特徴
BtoCデジタルマーケティングの特徴
ここからはBtoCデジタルマーケティングの、従来のマーケティングと比較したメリットをご紹介します。

ターゲティングの精度が高い
多種多様なデジタルチャネルを活用していたり、一般的にはBtoCマーケティングに特化したCRMツール内でユーザー情報の収集機能が備わっているものが主流のため、ユーザーの属性や行動特性を収集し、把握することができます。結果として想定したターゲットに沿った、精度の高いターゲティングが可能になっています。

データを活用して効果的な施策を打てる
デジタルマーケティング施策では、結果を数値で集計することが可能です。そのため、施策の設計次第では適切に効果測定を行えることが多いです。得られたデータをもとに、次の一手に活かしていけることは大きな特徴でしょう。

リアルタイム＆インタラクティブ性
特にSNSを使った施策では、リアルタイムでユーザーからの反応が返ってくることで、ユーザーとのコミュニケーションを活発に行うことができます。その特性を活かし、ユーザーとインタラクティブなコミュニケーションを続けることで、他の施策と比べてコストを抑えながらLTV（顧客生涯価値）の向上に繋げることができるでしょう。

BtoCデジタルマーケティングの注意点
目標となるKGIやKPIを明確に定める
デジタルマーケティングを導入する際は、どの手法で実施するかを検討することよりも先に、まずは目標となるKGI（ゴールを数値化したもの）や、KPI（KGIをブレイクダウンして目標数値化したもの）などの数値を明確に定めましょう。そうすることで、目的に沿った適切な手法を選んだり、実施後に適切に改善を図ったりすることが可能になります。

法的制限に気を付ける
個人情報の保護やデータ保護に関する規制（GDPRなど）、ステルスマーケティングの規制などが近年厳しくなっています。適切なプロセスや許可を取らずにユーザーの情報を収集・利用してしまうと罰則が科される場合があるので、事前の確認を怠らず適切に対応しましょう。

◆日宣の提供するデジタルマーケティング支援の特徴

ここまで一般的なBtoCデジタルマーケティングの施策例を解説してきましたが、ここでは日宣が支援するデジタルマーケティングの特徴を紹介します。
　　

BtoCデジタルマーケティングの実績が多い
BtoCの企業を中心にマーケティング機能を外注してもらうことが増えています。
支援させていただく範囲はマーケティング領域の一部から全体までそれぞれですが、クライアントに最も適した施策を提案し、効果の最大化を図ることでクライアントの売上増加やブランド価値の向上といった目的の達成に貢献します。また、日宣はテレビCMなどのペイドメディアを主体としたマーケティングよりも、SNSなどのアーンドメディアを基盤としたコミュニティマーケティングの支援を強みとしています。

プロアクティブな運用で成果にコミット
日宣では、アーンドメディアの中でも波及力や伝達力があるSNSを特に活用し、商品やサービス、企業のファンコミュニティをつくり上げていくことに強みを持っています。ファンコミュニティを盛り上げ、企業に愛着を持ち続けてもらうためのプロアクティブな運用が特徴です。

データ分析を取り入れ課題解決をしていく
マーケティング活動にはデータの収集や分析後の活用が今や必須となっています。日宣の提供するマーケティング支援ではデータをもとにしてPDCAを回し、根拠のある最適な取り組みを実施しています。

顧客の体験価値向上の推進を専門としたチームとその役割とは
日宣には、デジタル資産を活用し顧客の体験価値向上を目的とした専門チームがあります。コミュニティに立脚したマーケティングを実現するため、効果の最大化を狙ってあらゆるデジタル資産を適切に活用し、企画立案から施策の実行までを行っています。

マーケティングの支援はもちろんですが、時には戦略パートナーとなってKGIやKPIの設計から支援を行い、新たなサービスや事業を一緒になって生み出したり、マーケットを新規開拓したりもします。いち広告会社としてできることに留まらず、あらゆる手法を探求してユーザーに向き合い、支援企業への貢献を目指しています。

また、日宣が保有するさまざまなサービスや事業を掛け合わせた提案ができることも特徴です。日宣のクリエイティブチームや、日宣が運営する暮らし分野のWebマガジン「Pacoma」の編集部などが持つ専門的な知見やアウトプットと多様なデジタル施策を掛け合わせ、獲得したいコミュニティやユーザーに最も有効と考えられるアプローチを実施した成功事例も多くあります。

そして、施策を単発で行って終了するのではなく、日宣のデジタル資産活用専門チームが得意としているデータに立脚した振り返りを行います。次へのアプローチに活かしていくことで、顧客との繋がりをさらに深め、コミュニティとして活性化させたりすることができるのです。

◆BtoCデジタルマーケティングのまとめ

本記事では、デジタルマーケティング担当者に向けて、BtoCデジタルマーケティングの基礎知識や手法、参考にしてもらいたい注意点等について主に解説してきました。

今回挙げたBtoCデジタルマーケティングの施策は、あくまでも一例に過ぎません。目まぐるしいさまざまなデジタル技術の変化や、進化するマーケティング手法に応じて、戦略や施策を立てることが必要になります。抑えるべきポイントを理解し、最新情報の情報収集を意識して取り入れ続けることで、自社のマーケティング戦略の可能性を広げることができるでしょう。